「7月5日に大災害」の予言、なぜ広まった？ 気象庁「デマ」と強調
「7月5日に大災害が起こる」という予言のような噂が、SNSを中心に急速に広まっています。発端は明確ではありませんが、「夢で見た」「周期的に災害が来ている」などといった個人の主観的体験を根拠とする投稿が目立ち、不安を煽るような内容が多くみられます。特にX（旧Twitter）やTikTokなどでは、「#7月5日大災害」というハッシュタグが拡散され、一部では非常食や水の買い占めが起きるなど影響が出始めています。
こうした状況に対し、気象庁は「現在、地震や気象に関して異常な兆候は確認されていない」と公式にコメント。科学的根拠のない情報が広まることに強い懸念を示し、「公式な防災情報に基づいて冷静に行動してほしい」と呼びかけました。また、自治体や専門家からも「予言や噂に惑わされず、正確な情報に基づく備えが重要」との意見が相次いでいます。
実はこのような“災害予言”が拡散されるのは今回が初めてではありません。過去にも「富士山噴火」「南海トラフ地震」などが「○月○日に起きる」といった形で拡散され、その都度パニックが起こってきました。特に夏場は、2018年の西日本豪雨や2021年の熱海土石流など、実際に災害が多発してきた季節ということもあり、不安心理が高まりやすい傾向にあります。
なぜこのような“予言”が繰り返し注目されるのでしょうか。一因として、災害に対する漠然とした不安や、突然の出来事に備えたいという心理が挙げられます。また、「備えておけば損はない」という考えが、結果として噂の信憑性を高めてしまうこともあるようです。さらに、インフルエンサーやフォロワーの多いユーザーがこれらの話題を投稿することで、一気に拡散されてしまう構造も無視できません。
考察
災害予言は、その信憑性にかかわらず人々の不安を刺激しやすい存在です。今回のような事例からもわかるように、情報を受け取る側のリテラシーが問われる時代になっています。予言や噂ではなく、気象庁や自治体、専門機関が発信する情報を正確に把握し、それに基づいた備えを進めることが何よりも重要です。
備えの見直しポイント
- 水・食料・モバイルバッテリーなどの備蓄を見直す
- 避難場所や避難経路を家族で再確認する
- 防災アプリ（気象庁公式など）をスマホに入れる
- フェイク情報に惑わされないよう、信頼できる情報源をブックマーク
Xの反応
- 「7月5日って毎年“何かある”って言われてる気がする」
- 「根拠のない噂で不安を煽らないでほしい…」
- 「念のため水だけは買っておいたけど、気象庁の言う通り冷静に」
- 「デマよりも公式情報を信じようって思える良い機会かも」
- 「予言とかどうでもいいけど、備蓄の見直しにはなったな」
どんなにリアルに語られていても、“予言”という言葉に科学的根拠はありません。不安に駆られて過剰反応するのではなく、日常的な防災意識を高めるチャンスと捉え、冷静に行動することが大切です。
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